メニュー 閉じる

総合生活研究科

学長メッセージ

大学院をめざす皆さまへ

我々を取り巻く経済、社会環境は、変化が速くしかも複雑化しています。国際化の波も急速にその裾野を拡大しています。このような時代に求められるのは、しっかりとした教養と専門性に裏付けられた深い知性を以って、溢れる情報を読み解き、それを自身で情報を編纂して新しい価値を創造する能力です。本学大学院では、時代が求める能力を専門の深い研究を通して学生が身につけることを目指しています。具体的には大学院を修了して社会の第一線で働き、あるいは研究者として成果を上げ、社会で生き抜く力の修得です。専門に裏付けられた教養、そして新しい価値を生む論理力と創造力が、大学院を修了した後の人生を切り開くコアコンピテンシーつまり核となる力になると考えています。和洋女子大学大学院には人文科学研究科と総合生活研究科があります。人文科学研究科には英語文学専攻と日本文学専攻があり、言語と文学研究を通じて人間のありようを深く探究することができます。総合生活研究科では、衣・食・住・福祉に関するテーマをとりあげ、実践的な知識と専門を身につけることができます。高い専門性と深い知識を求め、新しい領域を切り開く意欲のある皆さんが本学の大学院で学ばれることを心から歓迎いたします。

学長 岸田 宏司

大学院長メッセージ

そして学び続ける時代へ

和洋女子大学大学院は、人文科学研究科(修士課程)、総合生活研究科(博士前期・後期課程)の2科を有し、それぞれが特徴を持って学ぶことができる環境を有しています。さて、皆さんは大学院進学についてどのようなイメージをお持ちでしょうか? 日米を比較してみますと、米国より日本の大学院進学率はかなり低く、そして博士号取得者については、残念なことに日本以外の主要国が増加しているのに対して、日本は減少傾向にあります。しかしながら、最近の数年間で世の中の風向きが大きく変わってきているのを実感します。本学の大学院入学者の割合でも、社会人の割合が年ごとに高くなってきているのです。日本の今までの価値観では、「職に就く」とは、企業や組織に属するという考え方が一般的でした。その後、雇用形態の自由度が高まり、企業や組織体自身も日々変化していくことが求められる時代が到来しました。日本の人口はこれから減少していきます。必然的に社会はより、生産性の高い人材を求めるようになるのです。言い換えれば自分の得意分野で勝負できる時代が到来するとも言えます。将来の日本の社会の質(QOS: Quality of Society)向上のためには、ひとりひとりが「学び」を続ける必要があります。近年のテクノロジーの飛躍的な向上を生かして、大学院教育も、遠隔・双方向の講義など、新しいツールを積極的に使う時代に変革しつつあります。和洋女子大学大学院は、皆様の生涯学習の拠点となりますよう、歩んでいきたいと考えております。

大学院長 金子 健彦

GRADUATE SCHOOL CALENDAR

大学院カレンダー

修士課程/博士前期課程1年次 1年間の流れ

修士課程/博士前期課程2年次 1年間の流れ

研究科長挨拶

人間の生活に関わる
学際的研究と
専門教育の
拠点をめざして

総合生活研究科は、生活を研究基盤とした家政学を土台にし、人間の生活全般に関わる諸問題に対して、柔軟で新しい視点からの探求・研究を通した高度専門教育の場です。個人の生活に関わる衣・食・住の学問領域に福祉の視点を加えて「生活科学」と家庭科の専修免許取得に向けたより実践的な「家庭科教育」における高度な専門知識の習得を大学院教育の目的に掲げています。

大学院は、学部教育を発展させ、研究力に基づいた知的探求をめざす場となる大学院であることを求めています。医療・行政・スポーツの現場での管理栄養士や教育現場での家庭科教諭・栄養教諭、さらに企業等で活躍している社会人の方々のスキルを体系化するための研究の場としての役割を果たしています。また、これからも「社会人として活躍する専門家」や「これから専門家をめざす方々」に開かれた大学院であり続けたいと願っています。

総合生活研究科では、博士前期課程・博士後期課程を通じて学び、研究する事ができます。長期履修制度の活用によって、社会人学生の研究環境を整えています。また博士前期課程には、「統計学」や英語ネイティブによる「アカデミックプレゼンテーション」のプロクラムを必修科目とし、国内外で活躍できる人材養成を行っています。和洋女子大学・大学院総合生活研究科で、自身の専門性を高め、これからの人生100歳時代のキャリアアップをめざしましょう。

総合生活研究科長 柳澤 幸江

MASTER'S PROGRAM IN INTEGRATED LIFESTYLE STUDIES

総合生活専攻 博士前期課程

21世紀は持続可能な社会、男女共同参画社会を実現する過程にあって、心身の状態、性別、年齢などを問わず、多様な人々が健康で心地良い生活を享受できるようにすることが重要な課題となっています。

総合生活研究科は、生活を研究基盤とした家政学を土台にし、人間の生活全般に関わる諸問題に対して、柔軟で新しい視点からの探求・研究を通した高度専門教育の場です。個人の生活に関わる衣・食・住の学問領域に福祉の視点を加えた「生活科学」と家庭科の専修免許取得に向けたより実践的な「家庭科教育」における高度な専門知識の習得を大学院教育の目的に掲げています。所定の科目の履修により、専攻教職免許状(家庭)の取得ができます。また、管理栄養士が、臨床の場で医師、看護師と同じ立場で患者に最良の医療を提供する、NST研修を用意しています。

授業科目・講義内容

授業科目に関しては、専攻構成教員の専門を生かしながら、「総合生活専攻」に関わるテーマ設定を依頼しています。
また、授業開講時間数は15時間(週)開講しています。
学会等で休講せざる得ない場合は、原則として補講を実施することとし、補講が困難な場合、課題レポート提出により適切に補う事を心がけています。
前期課程の学生には、1年次において修士論文作成に関連する(研究方法並びに問題解決のための考え方等)科目を中心に受講する様指導しています。
また、授業の開講時間帯を極力夕方(4時限目以降)とし、社会人学生にもきめ細かな対応をしています。

大学院シラバス

アドミッション・ポリシー

学修の成果に係る評価及び卒業又は修了の認定に当たっての基準等

博士前期課程(修士課程)に於いては、少なくとも2年次において研究成果を学会等で公表し、多くの専門家等からの意見聴取する事を推奨しています。
また、7月中旬には、「中間発表会」(公開)を開催し、研究の進捗状況ならびに進め方に関して、より多くの教員からの意見を聴き、修士論文作成に反映させることを指導しています(履修ガイド中の「学位論文審査手続き等要領」に記載している)。
審査員は3名ですが、外部審査員を1名以上加える事が可能です。修士号としては、修士(家政学)が授与されます。

【取得学位】
修士(家政学)

学位論文に係る評価にあたっての基準

博士前期課程では「学修成果に係る評価及び卒業又は修了の認定に当たっての基準等」に記載の通り、修士論文をまとめる前に「中間発表会」を行います。
「中間発表会」では論文提出予定者が、発表(質疑応答含む)を行い、総合生活研究科の先生方の指導を受けます。それらの指導を踏まえて1月末に修士論文を提出します。
提出された修士論文については「学位論文審査手続き等要領」に従い、以下のとおり論文審査委員会の設置等を行います。

以下、「総合生活研究科学位論文審査手続き等要領」より抜粋。

7 論文審査委員会の設置等について

和洋女子大学学位規程第8条および第18条に基づき、研究科教授会は学位論文1編ごとに審査委員会を設置する。
(1)前期課程の審査委員会は原則として、主査1名、副査2名以上で構成される。また、後期課程の審査委員会は論文受理が可とした論文に対し、原則として、主査1名、副査4名以上で構成される。
(2)学位論文の審査委員会に、研究科教授会の議を経て、外部委員を加えることができる。ただし、後期課程の場合は、原則として1名以上は外部委員(本研究科以外の専門分野の学識経験者)とする。外部委員としての資格は、博士号取得者で大学院担当経験者が望ましい。
(3)審査委員会等に関しては、前項3-(2)に基づいて行う。
(4)審査委員に本研究科所属の教員以外の者を依頼する場合には、研究科長が委嘱を行うものとする。
(5)前期課程・後期課程ともに審査委員会主査は、研究科所属の教員とし、原則として審査委員会の互選により選出する。
(6)後期課程における指導教員は審査員になれない。ただし、審査委員会の要請により、オブザーバーとして予備審査及び論文審査に参加する事ができる。
(7)後期課程における学位論文に関連する論文の共著者は、審査委員主査にはなれない。

審査委員会は下記のような審査基準に則り、修士論文審査を行い「修士論文審査報告書」を研究科長に提出します。

以下、「総合生活研究科学位論文審査手続き等要領」より抜粋。

8 学位論文審査基準
(1)前期課程の学位論文は、下記の点を考慮しながら、総合的に審査するものとする。
1 生活科学を基盤とし、関連分野と連携した総合科学として、高度な専門性が示されていること
2 主体的に研究を遂行し、指導教員との議論を通じ適切な研究方法を選択し、課題解決がされていること
3 学術研究が従うべき研究倫理に基づき、研究が公正かつ適正に実施されていること。

「修士論文審査会」では論文提出者が、発表(質疑応答含む)を行い、審査委員以外の方々からもご評価・意見をいただき、論文が適切であることを確認します。その後、研究科教授会にて合否の審議を行うこととしています。

以下、「総合生活研究科学位論文審査手続き等要領」より抜粋。
 
10 修士論文審査会および論文審査・最終試験の実施(前期課程)
(1)研究科長は、修士論文提出者を対象とした「修士論文審査会」開催日等(期日、時間、会場、発表者とタイトル等)を教務課へ届け出る。
(2)修士論文提出者は、修士論文審査会前にあらかじめ副査と論文内容に関した質疑を行っておく。
(3)修士論文審査会の司会は研究科長とし、発表20分、質疑応答10分程度とする。なお、博士後期課程内部進学希望者の発表については別に定める。
(4)前期課程における論文審査及び最終試験は、修士論文審査会後に開催される研究科教授会において、論文毎に審査委員会主査から行われる論文審査結果報告に基づき、審議を行う事で最終試験に代えるものとする。
(5)修士論文審査会では、論文並びに業績一覧等を回覧する。発表資料等は大学院担当教員並びに関係者に配付するものとする。
(6)研究科教授会での審査の結果、論文等の修正が必要な場合は、審査委員会の責任において行うものとし、結果を研究科長に報告する。

博士前期課程 修士論文タイトル例
  • 乳酸菌による葉酸生成能とその利用
  • 野菜加工食品等の衛生管理に関する研究
  • 大学生ラグビー選手の食意識や競技力と過去に受けた栄養教育の関連性
  • 慢性腎臓病(CKD)ならびに生活習慣病患者を対象とした栄養指導の検証
  • 女性アスリートと指導者のリカバリーに対する意識及びリカバリーの実施状況 
  • スポーツ選手が利用する食堂調査と「スポーツ食堂」に関する研究
  • 葉酸摂取に関連する妊娠高血圧症候群発症因子の横断研究による探索
  • 高齢者を対象とした歌うことの効用-口腔機能改善と心理・社会的背景の検証を加えて-
  • 簡易型自記式食事歴法質問票(BDHQ)および質問紙調査による緊急事態宣言発出が中高年女性に及ぼす影響の解析
  • 海藻摂取による食後血糖値抑制作用とGLP-1分泌促進作用について
  • 小学校給食における残菜の実態とその要因に関する研究 ~食育活動との関連及び活用方法の検討について~
  • 熱中症対策衣服の開発を目指した 衣料用素材の気化熱特性評価法の確立と応用
  • 市川市産和梨から調製したサワードウの細菌叢解析とその利用に関する研究
  • テキストマイニングによる自由記述の分析からみる栄養教育の効果 ~スポーツ選手の「アスリートごはん」のイメージと実際の食事~
  • 低分子化ポリフェノール摂取による月経随伴症状緩和効果
  • さいたま市内放課後児童クラブの放課後児童支援員を対象にした児童の緊急時の対応に必要な知識と判断力に関する調査研究

取得できる免許状

  • 中学校教諭専修免許状(家庭)
  • 高等学校教諭専修免許状(家庭)

COMPREHENSIVE LIFESTYLE STUDIES DOCTORAL PROGRAM

総合生活専攻 博士後期課程

今日のグローバル化と情報化の進んだ高度消費社会において「持続可能で健康的な生活(Sustainable and Healthy Living)に関する高度で実践的且つ総合的な研究の必要性がますます強く求められ、これに対応した研究成果が期待されています。

総合生活博士後期課程では、このような現代生活の課題に応えるために、問題解決をより多面的視野に立脚した方法で行える学際的視野を有し、高度な知識と技術を持って、理論と実践の両面から社会貢献できる人材を育成します。学位論文の作成によって、博士(家政学)または博士(学術)の学位を授与します。同時に「継続可能で健康的な生活」を実現していくためには、大学等の教育研究分野だけではなく、行政・企業・非営利組織などの諸分野において指導的地位に立てる高度な専門家の養成をします。

授業科目・講義内容

授業科目に関しては、専攻構成教員の専門を生かしながら、「総合生活専攻」に関わるテーマ設定を依頼しています。
授業開講時間数は15時間(週)開講しています。
学会等で休講せざる得ない場合は、原則として補講を実施することとし、補講が困難な場合、課題レポート提出により適切に補う事を心がけています。
また、授業の開講時間帯を極力夕方(4時限目以降)とし、社会人対応にも配慮しています。

大学院シラバス

アドミッション・ポリシー

学修の成果に係る評価及び卒業又は修了の認定に当たっての基準等

博士後期課程に於いては、履修ガイドの「学位論文審査手続き等要領」に基づいた指導を行っています。
修了前年度の7月に予定されている中間発表において、博士論文の進捗状況を発表します。
この時点までに博士論文に含まれます内容の一部を学術雑誌等への投稿し、受理されることを指導しています。
11月に予定されている予備審査会で、論文提出の可否が判断されます。
博士論文提出後に公聴会が開催され、その後の最終審査に依って合否が判定されます。
3月開催の研究科委員会に於いて、論文の合否と博士号(学術または家政学;本人の希望による)の授与の仮決定が投票により行われ、大学院協議会に於いて、最終決定がなされます。
なお、論文の審査員構成は5名以上(外部審査員は1名以上)であり、指導教員は論文審査委員会の主査にはなれない事が定められています。

【取得学位】
博士(学術)または博士(家政学)

学位論文に係る評価にあたっての基準

博士後期課程では、「学修成果に係る評価及び卒業又は修了の認定に当たっての基準等」に記載の通り、博士論文をまとめる前に「中間発表会」、「予備審査会」を行っています。
その上で、課程修了予定の12月20日または、6月20日を提出締切として、学位論文の提出を受付ます。
提出された博士論文については、論文受理の可否並び審査委員会の設置を投票により決定し、「学位論文審査手続き等要領」に従い、以下のとおり論文審査委員会の設置等を行います。

以下、「総合生活研究科学位論文審査手続き等要領」より抜粋。

7 論文審査委員会の設置等について

和洋女子大学学位規程第8条および第18条に基づき、研究科教授会は学位論文1編ごとに審査委員会を設置する。
(1)前期課程の審査委員会は原則として、主査1名、副査2名以上で構成される。また、後期課程の審査委員会は論文受理が可とした論文に対し、原則として、主査1名、副査4名以上で構成される。
(2)学位論文の審査委員会に、研究科教授会の議を経て、外部委員を加えることができる。ただし、後期課程の場合は、原則として1名以上は外部委員(本研究科以外の専門分野の学識経験者)とする。外部委員としての資格は、博士号取得者で大学院担当経験者が望ましい。
(3)審査委員会等に関しては、前項3-(3)に基づいて行う。
(4)審査委員に本研究科所属の教員以外の者を依頼する場合には、研究科長が委嘱を行うものとする。
(5)前期課程・後期課程ともに審査委員会主査は、研究科所属の教員とし、原則として審査委員会の互選により選出する。
(6)後期課程における指導教員は審査員になれない。ただし、審査委員会の要請により、オブザーバーとして予備審査及び論文審査に参加する事ができる。
(7)後期課程における学位論文に関連する論文の共著者は、審査委員主査にはなれない。

審査委員会は下記のような審査基準に則り、学位論文審査を行います。

以下、「総合生活研究科学位論文審査手続き等要領」より抜粋。

8 学位論文審査基準
(1)(省略)
(2)後期課程の学位論文は、下記の点を考慮しながら、総合的に審査するものとする。
 1 学際的国際的視野に立脚した手法で自らによる課題設定が行なわれていること
 2 主体的、計画的に研究が適切な進捗管理の下に遂行され、研究成果が適正に解析されていること
 3 成果をまとめ、学会発表することに加え、有審査原著論文を所定報数以上公表したうえで、学位論文として独自性が示されていること
 4 新たに得られた研究成果、学問的・社会的な貢献、先行研究との関係等について、体系的、論理的に考察され、科学論文として正確で簡潔な文章で書かれていること
 5 学術研究が従うべき研究倫理に基づき、研究が公正かつ適正に実施されていること

「公開論文発表会(公聴会)」では論文提出者が、発表(質疑応答含む)を行い、審査委員以外の方々からも、ご意見をいただきます。

以下、「総合生活研究科学位論文審査手続き等要領」より抜粋。

9 公開論文発表会(公聴会)
(1)研究科長は、学位論文提出日までに後期課程修了予定者を対象とした「公開論文発表会」開催日等(期日、時間、会場、発表者とタイトル等)を教務課へ届け出る。後期課程修了予定者とは、博士論文受理の条件を満たし(本要領3-(5)及び博士後期課程の学位論文受理の要件に関する申し合わせ参照)、博士論文を研究科長に提出した者をいう。
(2)1月又は8月中に「公開論文発表会(以下「公聴会」という。)」を行う。
(3)公聴会には、原則として、研究科教員は全員出席するものとする。
(4)司会は研究科長とし、発表時間は35分、質疑応答時間は20分程度とする。
(5)発表会終了後、主査・副査を含めた当該審査委員で、学位論文の審査開始の可否を判断し、その結果を研究科長に報告する。

学位論文の審査可否が決定後、可となった場合に論文審査、最終試験を実施します。

以下、「総合生活研究科学位論文審査手続き等要領」より抜粋。

11 論文審査及び最終試験の実施(後期課程)
(1)学位論文の審査及び最終試験は、審査委員会の責任において行う。
(2)審査委員会が必要と認めた場合には、最終試験の時点まで、論文題目等の一部修正・加筆を行なう事が出来る。
(3)学力確認は、次の方法により行う。
 ・研究及び指導能力の有無を判定するための口頭又は筆答試験。内容及び方法は、審査委員会の判断による。
 ・専門の学術研究を行い、又は高度に専門的な業務に従事するために必要な外国語の能力の有無を判定するための口頭又は筆答試験。なお、外国語能力は国際会議(学会)における発表や、外国語による論文を執筆している場合には、それに基づいて評価してよいこととし、審査委員会の判断による。
(4)最終試験に当該論文の審査委員の他に、研究科担当教員以外の教員が加わる場合、主査は、その旨を文書により研究科長に提出し、研究科教授会の承認を得なければならない。
(5)審査委員会は、学位論文の審査及び最終試験を原則として2月又は8月末日までに実施する。

博士後期課程論文(博士論文)タイトル
  • 超高齢社会におけるロコモティブシンドローム(運動器症候群)と生活習慣および社会環境要因との関連
  • チューインガムの咀嚼とその普及のための検証研究
  • 保育所における乳幼児の手づかみ食べの発達過程およびその関連要因の分析
  • 運動習慣と食事条件による脂肪肝予防メカニズムの検討
  • 食の質を決定する背景要因の検討 -食の質・社会経済的要因・情緒的健康・主観的健康感との関連構造-
  • 居宅療養高齢者の摂食機能に適応する食物形態区分を用いた栄養指導方法に関する研究
  • 紅茶およびアマニの耐糖能改善効果と作用機序に関する研究
  • 各種調理用鍋から溶出される微量元素の分析と評価
  • 乳酸菌による血糖上昇抑制作用に関する研究
  • 高齢者の住宅改善における理学療法士の役割と専門性
  • 成長期における運動経験が若年女性の超音波骨量指標に及ぼす影響

DOCTORAL DEGREE AWARD

博士学位授与

博士論文・論文の要旨および審査の結果

 ※博士学位論文(全文)・論文内容の要旨は、和洋女子大学学術リポジトリにリンクされます。

課程博士
 学位記番号
 授与日
 学位の種類 
 氏名(性別)  博士学位論文(全文) 内容要旨 審査結果
甲第1号
2012.3.20
博士(学術)
小池 亜紀子
Akiko Koike
(女)
成長期における運動経験が若年女性の超音波骨量指標に及ぼす影響 内容要旨 審査結果
甲第2号
2012.3.20
博士(学術)
蛭間 基夫
Motoo Hiruma
(男)
高齢者の住宅改善における理学療法士の役割と専門性 内容要旨 審査結果
甲第3号
2012.3.20
博士(家政学)
本田 佳代子
Kayoko Honda
(女)
乳酸菌による血糖上昇抑制作用に関する研究(準備中)  準備中 審査結果
甲第4号
2012.9.20
博士(学術)
間中 友美
Yumi Manaka
(女)
各種調理用鍋から溶出される微量元素の分析と評価 内容要旨 審査結果
甲第5号
2013.9.20
博士(学術)
内田 菜穂子
Naoko Uchida
(女)
紅茶およびアマニの耐糖能改善効果と作用機序に関する研究 内容要旨 審査結果
甲第6号
2013.9.20
博士(学術)
留守 孝子
Koko Rusu
(女)
居宅療養高齢者の摂食機能に適応する食物形態区分を用いた栄養指導方法に関する研究 内容要旨 審査結果
甲第7号
2015.3.18
博士(学術)
児玉 小百合
Sayuri Kodama
(女)
食の質を決定する背景要因の検討 ―食の質・社会経済的要因・情緒的健康・主観的健康感との関連構造― 内容要旨 審査結果
甲第8号
2015.9.20
博士(学術)
黒坂  裕香
Yuka kurosaka
(女)
運動習慣と食事条件による脂肪肝予防メカニズムの検討 内容要旨  審査結果
甲第9号
2016.3.18
博士(家政学)
池谷  真梨子
Mariko Ikeya
 (女)
保育所における乳幼児の手づかみ食べの発達過程およびその関連要因の分析 内容要旨 審査結果
甲第10号
2021.3.18
博士(学術)
岡田 文江
Fumie Okada
 (女)
超高齢社会におけるロコモティブシンドローム(運動器症候群)と生活習慣および社会環境要因との関連 内容要旨 審査結果
論文博士
学位記番号
 授与日
 学位の種類 
氏名(性別)  博士学位論文(全文)  内容要旨  審査結果 
乙第1号
2021.9.20
博士(学術)
坂ノ下 典正
Norimasa Sakanoshita
(男)
チューインガムの咀嚼とその普及のための検証研究 内容要旨 審査結果

大学院募集要項

アドミッション・ポリシーはこちらから

大学院ファイナンシャル・プラン

  • 学費等
  • 修学に係る経済的負担の軽減を図るための措置

詳細はこちらから