家政学部 健康栄養学科の原光彦教授は、日本肥満学会や日本肥満症治療学会の小児担当理事として、小児肥満症の診断や治療に取り組んできました。
2020年よりのコロナ禍を契機として、世界的に肥満者は増加しており、肥満に伴う健康障害の重症化や低年齢化が生じております。この結果、従来からの食事・運動療法と行動療法の組み合わせでは、治療が困難な重症肥満症小児も増えてきました。欧米では、小児・思春期から、薬物療法や減量・代謝改善手術（肥満外科手術）が行われ、その有効性や安全性が確立していますが、我が国では18歳以下の小児には肥満外科療法は行われていませんでした。

この様な現状を打破するために、原教授は、2022年から「小児・思春期における減量・代謝改善手術の適応検討委員会」の委員長として、この問題に取り組み、我が国で初めての小児・思春期の肥満外科手術の適応基準を作成し、この基準が記載された『減量・代謝改善手術のための包括的な肥満症治療ガイドライン2024』が、コンパス出版局から2024年7月1日に発刊されました。

今後は、従来の肥満治療法では治療が困難であった小児高度肥満症に対する治療の選択肢が増える可能性があり、今後の動向が注目されます。

＜小児肥満・肥満症に対する診療実態解明のためのアンケート調査結果＞
日本小児保健協会の栄養委員会担当理事として、こども達の健やかな発育を支える栄養学的な問題の解決に向けた取り組みを行なってきました。この度、原教授の発案で2023年1月から2月に行われた、「我が国の小児肥満・肥満症に対する診療実態解明のためのアンケート調査結果」が、日本小児保健協会のホームページに掲載されました。
近年、成人肥満症に対する治療は急速に進歩してきており、薬物療法や減量代謝改善手術（肥満外科療法）も現実的な治療法として選択可能になってきています。しかし、小児肥満症に対する全国的な診療実態は明らかになっておりませんでした。今回の調査結果は、実際に小児肥満症の指導や治療に取り組んだ経験がある専門家からの回答をまとめたものであり、我が国の小児肥満・肥満症に対する現状を知り、今後の小児肥満症診療の進歩に繋げるために欠かせない有益な情報が含まれています。
調査結果は、どなたでも無料で閲覧可能です。小児肥満の予防や治療に関心がある方は、是非ご覧になってください。

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