心理学科の池田幸恭教授の考察、「コロナ禍における高校生の将来に関する意識の国際比較」が、国立青少年教育振興機構の調査、「コロナ禍を経験した高校生の生活と意識に関する調査報告書-日本・米国・中国・韓国の比較-」として、発表されました。
調査は、コロナ禍を経験した高校生の勉強や日常生活、対人関係・感情、及びメンタルヘルスなどにどのような変化があったか、また、新型コロナウイルスに対する不安感や感染予防行動等を把握するために実施された。調査対象は、日本29校、アメリカ13校、中国24校、韓国34校の高等学校。合わせて1万人以上がアンケートに答えました。

調査結果によると、日本の高校生の中で「自分の将来に不安を感じている」と答えた割合（「よくあてはまる」と「まああてはまる」の合計）は78.6％と４カ国の中で最も高く、2018年に行われた前回の調査よりも増えています。また「将来への希望を持っている」「自分の将来の目標をはっきり決めている」と答えた高校生の割合では、日本は４カ国の中で最も低く、中国の高校生が最も高くなりました。
調査内で、池田教授は、「コロナ禍における高校生の将来に関する意識の国際比較」と題する考察を発表しました。池田教授によると、追加分析の結果、アメリカ、中国、韓国と比べて、日本の高校生の将来への希望は小さく、将来への不安も大きいことに加えて、将来の希望と目標は現在の勉強との結びつきが弱い状況にあることが示唆されています。さらにコロナ禍を経験した高校生の将来に関する意識について、各国のコロナ禍の被害の程度や対策の厳しさによって影響を受けているという可能性も指摘しています。コロナ禍という大きな社会的変化の中で各国の高校生たちは自身の将来を模索しており、青少年が直面している問題やその取り組みにおける知恵や工夫に耳を傾けることが今後も求められると池田教授は論じています。

「コロナ禍を経験した高校生の生活と意識に関する調査報告書 〔概要〕」はこちらから

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